企業・団体向けの睡眠改善プログラム

企業・団体向けの睡眠改善プログラム

眠りのことで悩んでいませんか?

  • 睡眠でお悩みの方がどのくらいいるか知っていますか? 西川㈱研究機関である「日本睡眠科学研究所」が行った睡眠事情の調査では、1万人の中の約70%が睡眠について何かしらの不満を持っていることが分かっています。
  • どの世代が一番睡眠の悩みを持っているか知っていますか? 睡眠の悩みが最も多いのは、働き盛り・子育て世代の40~50代です。
  • 睡眠の悩みに対して、皆さんどんな対処をしているとおもいますか? 睡眠導入剤の服用や専門医への受診はハードルが高く、睡眠について対処できていないのが事実です。

「ねむりの悩みをどこで相談したらいいか判らない」
「もっと良く眠れたら健康になれるかも」

このような「眠り」の悩みに答えるために作られたのが、西川の「ねむりの相談所」で、これまでも数多くの方のご相談・アドバイスを行ってまいりました。
眠りの悩みは働き盛りの世代が多く抱えていることから、企業様からのご相談も多くいただいてきました。
そこで、私たち綿久は新サービスとして「企業様・団体様向けの睡眠善プログラム」のご提供をスタートさせることといたしました。

ねむりの相談所 企業様別睡眠善プログラム

日本睡眠化学研究所 監修。長年の調査や研究結果から証明された知見を織り交ぜた睡眠改善プログラムです。

睡眠改善フロー

  1. 01 ヒアリング
    アンケート実施アイテム
    各企業の御担当者様や従業員の皆様から現状把握、悩みの抽出。
  2. 02 課題・ゴールの設定 個人、企業様でのゴール設定
  3. 03 睡眠の計測 専用の活動量計を使った睡眠測定
  4. 04 ソリューション提案 各企業様のご希望に合わせてご提案できる睡眠ソリューション

ご提案できるソリューション例

企業様の職種や勤務形態によってお悩みや課題はさまざまです。現状把握をさせていただいたのち、各企業様別のプログラムをご提案いたします。
健康経営の取り組みで重要なのは、従業員の方々の理解や意識改革だともいわれています。
まずは睡眠のことを意識していただくためにもお勧めしているのが、「快眠セミナー」の開催です。様々な規模でお手軽に開催が可能ですのでご相談くださいませ。

快眠セミナーの実施 睡眠の重要性をお伝えし睡眠の質を上げるためのサイクルの整え方や眠る前の過ごし方を眠りのプロ「スリープマスター」がレクチャー。
社宅、社員寮への寝具導入 睡眠科学に基づいた寝具を完備することで、社員の健康管理や健康経営視点からの企業PRに貢献。
従業員向け寝具特別販売 福利厚生の一環として寝具を特別価格で購入可能。自宅の快眠環境までサポート。

お申込み~導入~実施の流れ

約1ヶ月
  1. 01 お問い合わせ まずはお電話・メール等でご相談ください。各企業様の課題やお好みなど、お気軽にご相談ください。
    サービスに関するお問い合わせも受け付けております。
  2. 02 ご提案・お打ち合わせ お問い合わせの内容を基に、各種の睡眠ソリューションをご提案させていただきます。(第1回目)
    こちらを基に各企業様でのゴールを設定し、具体的なプログラムを設計してまいります。
  3. 03 ご提案・お見積り 第1回目のご提案・お打ち合わせを基に、お見積りのご提出をさせていただきます。
約1~3ヶ月
  1. 04 スケジュールご相談 / 各プログラム実施 採用されるプログラムによって、進行スケジュールが異なります。
    • 睡眠セミナーのみの場合

      セミナー開催日の4週間前より開始。
      セミナーで発表させて頂くパワポ内容や会場の確認、参加人数の調整などを4週間で行わせていただきます。
      ※5万5千円(税込)~(※)開催規模などによって金額が変動いたしますのでご相談ください。

    • 社内アンケートと睡眠セミナー開催の場合

      約2か月間のプログラムになります。
      まずは企業様に応じた睡眠アンケートの作成から行います。
      アンケートの実施後、結果のフィードバックをさせていただき、それに応じた睡眠セミナーを開催いたします。
      ※10万1千円(税込)~(※)開催規模などによって金額が変動いたしますのでご相談ください。

    • 社内アンケートと睡眠セミナー、睡眠測定の場合

      約3ヶ月のプログラムになります。
      上記に追加して、専用の活動量計を使った睡眠測定を行い、社員様各々の睡眠を可視化し問題点の洗い出しを行います。その後改善に向けたアドバイスやご提案を行います。
      ※要相談

  2. 05 ご報告 プログラムの最終総括を行い、プログラム実施に対する効果をご提案いたします。